会社員で働いていると節税手段が少なく、税金を沢山納めなければなりません。
年収にもよりますが大体給料の2〜3割程は税金として取られます。
この税金は出来る限り抑えたいですよね。
そこで今回は会社員でも出来る節税方法の中でお勧めの物を3個紹介します！
節税方法5選！
会社員でも出来るお勧めの税金対策を紹介します！
- ふるさと納税
- 医療費控除
- 扶養控除
こちらの3つになります！
1．ふるさと納税
ふるさと納税（寄附金控除）は一番お勧めの節税方法です！
これはやらなきゃ損！って程にお勧めします。
自己負担2,000円で色々な返礼品を受け取ることが出来ます。
お勧めのふるさと納税方法
お勧めの方法は「楽天市場でふるさと納税をする。」事です。
楽天市場なら楽天ポイントも尽くし、楽天ポイントで納税する事も出来ます！
もはや無料で納税して返礼品を受け取る事も可能になるわけですね！
2．医療費控除
医療費控除とは、
その年の1月1日から12月31日までの間に支払った医療費が一定額（年収によるが10万円）を超えた場合に税務署に申告することで税金が戻ってくる制度です。
さらにこれ、本人だけでなく扶養している家族の分を合算して申告することができます。
医療費控除の金額は、以下の計算式となります。
（医療費の合計額 − 保険金）− 10万円（年収が200万円以下の場合は総所得の5％）
しかもこの医療費とは市販の薬代や病院へのタクシー代なども含めます。
家族の分を合わせると意外と10万円は超える人いますよね。
扶養控除
扶養控除は使っている方も多いと思います。
しかしなんとこれ同居していない親とかでも対象になる場合があります。
次の2つの項目に当てはまれば控除が使えます。
扶養控除の対象
- 親の課税所得が38万円以下の場合。
因みに親が年金生活している場合だと、
（６５歳未満108万円以下 、 ６５歳以上158万円以下が対象） - 親子で生計を一緒にしている場合。
認められるにはある程度の額が必要みたいです。さらにそれを証明できる物も必要になります。
扶養控除は会社員の中で一番効果がある節税方法なので
是非とも利用できる方は利用したいですね！
YouTubeでもお話ししました！
こちらの動画でも分かり易く解説しました！
まとめ
お気づきかもしれませんが、会社員の節税方法は本当に少ないんですよ！
一方で事業主や投資家の場合はもっと良い節税方法があります。
つまり、私達が出来る本当に効果のある節税方法は実は会社員から
事業主や投資家に移行する事だったりします。
因みにiDeCoや確定拠出年金もありますが個人的にはお勧めしていません。
理由はこちらの記事に書いてありますので参考になるかと思います。
投資家黒野こんにちは！投資家黒野です！今回は私がiDeCoをやらない理由を解説します！ 最近は年金問題で老後の資金の為にiDeCo（個人型確定拠出年金）や企業型確定拠出年[…]
以上！参考になれば幸いです。
これからも勉強して人生上げていきましょう！🍀✨